線量情報取得のワークフローとガイドライン

　2020年4月1日より、診療用放射線に係る安全管理体制に関する規定が施行されることとなります。線量管理の法令化に向け、院内では線量管理体制を整える必要性が出てきました¹⁾。院内での線量管理を効率化するため、線量管理システムの導入を検討されることもあるのではないでしょうか。

　国内では数多くの線量管理システムが販売されており、線量情報を取得するまでのフローはシステムによって様々です。線量管理システムを導入する前に、「放射線照射線量レポートの取り扱いガイドライン」²⁾や「医療被ばくを評価するデータを電子的に記録するためのガイドライン」³⁾を参考に、現在使用中の装置で対応できることや、想定されるワークフローを確認されると良いでしょう。

　国際規格として主流となりつつある線量情報として、RDSR（：Radiation Dose Structured Report）が挙げられています。このRDSRは比較的新しい規格ですので、各装置の対応状況や出力される内容について、特に留意する必要があると考えます。また、RDSRには含まれない様な情報、例えばCTにおいて、各撮影スライスにおけるCTDIvolやmAs値を活用したい場合には、DICOM画像のヘッダ情報やMPPS等による情報取得が必要となり、被験者の実効直径（AAPM TG.204参照）を求める場合には、DICOM画像が必要となります。

　「エックス線CT被ばく線量管理指針」⁴⁾や、「IVRに伴う放射線皮膚障害の防止に関するガイドライン」⁵⁾などを参考に、自施設におけるゴールや、それを満たすためのワークフローを整えることも重要となるでしょう。